ＰＨＣグループは、全ての従業員に安全で健康的な職場環境を提供することで、高いパフォーマンスを発揮できるよう、継続的な改善に取り組んでいます。労働安全衛生は企業の社会的責任であり、持続可能な経営の基盤であると考え、安全衛生管理の徹底を図っています。特に生産拠点やラボでは、全ての拠点で従業員の健康安全のリスク評価を定期的に実施し、対応を行っています。職場環境の安全点検、機器の安全検査または監査を定期的に実施し、リスクの早期発見と対策に努めています。

日本国内における安全衛生体制

当社グループは、従業員の安全と健康を最優先事項とし、安心して働ける職場環境の実現に取り組んでいます。国内主要会社では、従業員の健康安全リスク評価を定期的に実施し、緊急時に備えた実施対策計画を策定しています。また、全従業員に対して安全衛生に関するリスクや適切な作業慣行について教育訓練を行い、労働安全衛生上の懸念事項を報告できる苦情処理手続きを整備しています。

さらに、機器の安全検査や従業員の定期健康診断を実施し、反復性緊張外傷（RSI）の防止、ストレスや精神的健康への対応、有害物質や騒音への暴露抑制など、多岐にわたる取り組みを進めています。また、敷地内で働く非正規採用者や契約労働者の安全衛生も確保するための対策を講じています。当社グループは、これらの取り組みを通じて、全ての従業員が安全で健康的に働ける環境を提供し続けます。

ＰＨＣ株式会社の安全衛生ガバナンス

ＰＨＣ株式会社では、定期的なリスクアセスメントを毎年実施しています。昨年は13,603件のリスク項目を抽出し、その内容に応じた労働災害防止対策を講じています。加えて安全衛生関連の法規制遵守状況の確認を年2回、内部監査を年1回実施し、安全衛生マネジメントシステムの運用状況や現場の災害対策の改善に努めています。安全衛生委員会では、ストレスチェックの実施結果をはじめとするさまざまな情報の共有及び労使間の意見交換を行い、会社の取り組みが従業員の声を踏まえたものとなるよう努めています。同時に、日々の職場体操や産業医・衛生管理者による定期的な職場巡視、危険感受性向上のための活動、安全教育などを通じて、従業員一人ひとりの安全意識向上を図っています。こうした継続的な取り組みの結果、ＰＨＣ株式会社における2025年度の休業災害度数率は業界平均を下回る水準となりました。

また、ＰＨＣ株式会社は、優良な健康経営を実践している企業を対象とする「健康経営優良法人（大規模法人部門）」に8年連続で認定されております。